不動産における不労所得
不動産における不労所得
最終更新日 2025年1月6日 by fukush
所得を得るには働かなければなりません。
会社員として勤めたり、アルバイトやパートとして雇われるスタイルもあります。
開業して自由に事業を行っても良いでしょう。
これらの共通点は、自らが業務をこなして頑張った結果、給料や報酬からの所得を獲得できることです。
しかし、必ずしも自らの身体を動かして仕事をこなさなければ、所得が増えないとは限りません。
もう少し視野を広げてみましょう。
簡単に所得を得る方法が必ず存在するからです。
おすすめの簡単な稼ぎ方として、不動産投資があります。
不動産を購入しても、基本的に本人はその不動産を使いません。
他の人に売ったり貸し出すことで、所得を得る方法です。
不動産を使ってくれる人さえ見つかれば良いだけですので、毎日のように業務をこなさなくても稼ぐことができる、いわゆる不労所得と呼ばれる稼ぎ方です。
→サラリーマンが不動産投資で毎月38万円の不労所得を得る超実践的手法
不労所得を獲得することに嫌悪感を抱く日本人は多いですが、お金持ちの多くが不労所得で儲けを得ています。
世間の常識にとらわれてばかりいては、頑張って働いてもお金は増えてくれません。
ぜひ不動産投資の知識を身につけて、所得を増やすことにチャレンジしてみましょう。
おすすめの不動産投資として、みんなで大家さんという投資商品を利用する方法があります。
変わった名称ですが、不動産ファンド投資商品を提供しているサービスです。
一般の人がイメージするものだと、不動産投資とは不動産を購入して売却することで、差額で儲けを得たり、賃貸マンションなどを提供して家賃収入で所得を獲得する方法だと想像しがちです。
前者の売買を繰り返す方法はとてもリスクの高い方法ですから、あまり一般的な投資方法ではありません。
不動産会社などの専門的な業者でなければ難しい投資方法だといえるでしょう。
後者の投資方法は個人投資家にも人気の方法です。
マンションの1室を購入して貸し出し、家賃収入で住宅ローンの返済に充てます。
住宅ローンが終了すれば、家賃収入の多くが懐に入ってきますので、不労所得が実現しやすい方法だといえるでしょう。
しかし、不動産賃貸の投資は失敗例が多いのも事実です。
よほど優れた立地のマンションでなければ、入居者があらわれてくれません。
家賃を低くせざるを得なくなり、儲けが少なくなってしまいます。
数年後には古い設備のマンションになることで、人気にも陰りが見えてきます。
需要の高い大都会のマンションを購入するには莫大な資金が必要で、誰もが簡単に投資できる分野とはいえません。
一方で、ファンド系のみんなで大家さんを利用すれば、少ない投資資金で不動産投資に参加できます。
公式サイトに行くと、様々な不動産ファンドが並んでいます。
対象となる不動産にはテーマパークやパチンコ店、繁華街のテナントビルなど、様々な対象不動産があります。投資家1人でファンドを購入するのではなく、多くの投資家がファンドを購入することで、出資金を集めて不動産から利益が得られるようにプロが運用してくれます。
運用でうまく利益が得られると、分配金という配当を受け取ることが可能です。
投資家はファンドを購入して満期を迎えるまで待つだけです。
たったのこれだけで分配金を受け取りながら、所得の獲得が可能です。
放置しておいてもお金を入手できる、不労所得にふさわしい方法です。
分配金にはファンドによって利回りが設定されています。
出資した金額に対して何割のお金を獲得できるかが利回りを見れば予想がつく仕組みです。
大体6％～7％くらいの範囲が目立ちます。
年率ですので、銀行預金の利息と同じように考えれば理解しやすいでしょう。
銀行預金で6％や7％を達成するのはまず不可能です。
現在の日本の預金金利は超低金利時代に突入していますから、普通預金で0.001％程度の低金利も珍しくない状態です。
100万円もの大金を1年間預けたとしても、たったの10円にしかなりません。
ネット専業銀行ならもう少し金利が高いですが、10円が100円になるくらいです。
定期預金でも大差ありません。
しかし、みんなで大家さんで100万円を出資すれば6％の利回りだとして、単純計算で1年間だと6万円もの利益を獲得できます。
銀行預金にお金を預けておくより、投資したほうが圧倒的に稼げます。
厳密には手数料や税金が引かれますのでここまでの利益は獲得できませんが、それでも銀行預金とは比べ物にならないほどの金額です。
みんなで大家さんの場合だと3年以内の満期になっていますので、上手く稼げる不動産ファンドに出資することで、安定した利益を獲得できるでしょう。
投資できる金額は1口100万円のものが多くなっています。
申込手数料は無料のものばかりです。
普通に不動産を購入すると最低でも500万円、一般的に1000万円を軽く超えてきますから、失敗した時のリスクがあまりにも高すぎます。
それに比べれば不動産ファンドはリスクの少ない不労所得の獲得方法だといえるでしょう。
